ヘルスケアトータルソリューションズ株式会社

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プレスリリース

新サービス情報のほか、ヘルスケアトータルソリューションズの最新ニュースをお届けします。

2018年8月9日

帝京大学大学院公衆衛生学研究科と”協定締結”


画像:2018年7月4日に包括連携協の締結を記念に行ったキャリアセミナーの様子

2018年7月に帝京大学大学院公衆衛生学研究所と協定を締結しました。公衆衛生研究科との協定は、産業衛生及び産業保健への介入方法やITを活用しプログラム開発及び疫学分析などを行う計画です。

今後ますます高まる疾病予防や健康増進につながるサービスやIT及びAIを活用した、新たな産業衛生や産業保健事業の”ソリューションサービス”を展開してまいりたいと思います。

帝京平成大学HP 企業・団体と包括連携協定を締結しました【公衆衛生学研究科】

https://www.teikyo-u.ac.jp/campus_news/itabashi/2018/0801_7551.html

2018年8月6日

健康経営研究会の賛助会員となりました

弊社は、2018年8月1日付けで健康経営研究会の賛助会員となりました。
「健康経営」とは、従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践することです。 企業理念に基づき、従業員等への健康投資を行うことは、従業員の活力向上や生産性の向上等の組織の活性化をもたらし、
結果的に業績向上や株価向上につながると期待されます。 今後も弊社のサービスである特定保健指導、ストレスチェック等を生かした健康経営の提案を行っていきます。

健康経営研究会ホームページ

http://kenkokeiei.jp/

2017年5月30日

弊社ストレスチェックサービスのご案内

 労働法の改正により日本でも平成27年から「厚生労働省ストレスチェック」が対象企業に義務化されました。世界的動向をみると欧州では職場のメンタルヘルスガイドライン(PRIMA‐EF)、アメリカでは個人向けのメンタルヘルス対策(EAP制度/従業員支援プログラム)が普及しているなど、先進諸国でも労働者のメンタルヘルスマネジメントは、企業の生産性向上・離職率防止・労災防止・訴訟リスクの回避等の観点からも非常に重要な経営課題となっております。
 弊社ストレスチェックサービスは「厚生労働省マニュアル」に準拠し、お客様企業のストレスチェック業務に高品質なサービスを提供します。厚生労働省様を含めた関係機関での受託実績をもとに、紙受検、WEB受検の対応、結果表の発送やデータ解析などをご提供。さらに医師面接・セミナーのご相談も可能です。
 これからも弊社は、本サービスによって労働者のメンタルヘルス不調を未然に防止し、企業の経営価値を高めていくことに協力していきます。

■弊社ストレスチェック https://www.hcts.co.jp/service/stresscheck

■【厚生労働省】ストレスチェック制度実施マニュアル http://www.mhlw.go.jp/bunya/roudoukijun/anzeneisei12/pdf/150507-1.pdf

 

 

2017年4月11日

札幌支店開設のお知らせ

 北海道に札幌支店を開設致しましたのでお知らせします。
 弊社では2013年より札幌事業所として業務をスタートし、事業及び運用のさらなる強化と人員増加を図り、支店開設準備を進めてまいりました。新設支店は2017年4月に登記完了し、弊社の従来の「保健指導サービス」「健康・医療関連サービス」の運用強化に加え、地方展開への促進、さらには「システム開発」「地域連携型ヘルスケアビジネスの促進」「産学連携・共同研究」などを進めながら、ヘルスケア業界の新たな価値創造に努めてまいりたいと思います。
 社員一同、皆様のご期待に沿うべくよりいっそう精励致しますので、何卒引き続きご愛顧を賜りますようお願い申し上げます。

2016年12月15日

「健康経営コンテスト」で参加賞を受賞しました

 北海道放送(HBC放送)主催の「北海道健康経営コンテスト」で参加賞を受賞しました。本企画は北海道や全国健康保険協会北海道支部が共催・協力し、企業生産性向上、事業継続性維持のための「健康経営」を推進するものです。従来からの弊社取組みである「従業員間の健康生活推進」や「組織的な健康への業務改善」を元に参加し、評価された形になります。
 近年、環境(Environment)、社会(Social)、企業統治(Governance)に配慮している企業を重視して行うESG投資が世界的にも本格化しており、欧州や米国ではその投資比率が増加しています。その中で「健康経営」というスキームは、企業の人的資産である従業員への健康投資であり、企業価値及び投資基準を判断する要素となっており、この動きは日本でも同様に加速しています。このような世界的背景の中、弊社は専門的サービスによって、健康経営に取り組む皆様を応援していくつもりです。

HBC放送「健康経営コンテスト」ページ:http://www.hbc.co.jp/tv/info/sukoyaka/